投資信託　名古屋銀行

【名古屋銀行　個人のお客さまへ】

投資信託とは、運用の専門会社である投資信託会社が、株や債券といった複数の有価証券等から最適な投資対象を決め、多くのお客さまから集めた資金をまとめて投資（運用）し、その成果をお客さまにお返しする商品です。
銀行は、お客さまが投資信託のご購入をされる際の窓口となります。

※商品内容を十分ご理解のうえ、お申込みくださいますようお願いします

詳しくは投資信託取扱店（出張所、東京支店、ローンセンター、ローンプラザを除く全店）の専用窓口にご相談ください。

お取扱い商品

※商品名をクリックすると、詳細をご覧いただけます。

投資信託は、金融機関の預金ではありません。したがって当行が元本を保証する商品ではありません。また、預金保険の対象ではありません。
投資信託は、保険契約ではありません。したがって保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
当行は、投資信託の販売会社であり、投資信託の設定および運用は各委託会社が行います。
当行から購入した投資信託は、投資者保護基金の補償対象ではありません。
投資信託は、株式・公社債・REIT等値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、お客さまのお受取金額が投資元本を下回る場合があります。
組入れ有価証券等（株式・公社債・REIT等）の価格は、株式指標・金利・為替・相場・その有価証券等の発行者の信用状況の変化等を原因とした変動をします。
投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接にお客さまにご負担いただく費用には下記のものがあります。

お申込時に直接ご負担いただく費用	購入手数料（申込口数、金額等に応じ、基準価額に対して最大3.15％（税込み））
運用期間中に間接的にご負担いただく費用	信託報酬（純資産総額に対して最大年率1.806％（税込み））
換金時に直接ご負担いただく費用	信託財産留保額（換金時の基準価額に対して最大0.5％）
その他にご負担いただく費用　※	監査費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等

※その他ご負担いただく費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。詳しくは、契約締結前交付書面および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。