ツールバーが開きます

リスクとリターン

投資信託にはリスク(収益の振れ幅)とリターン(収益)が発生します。 あなたの投資目的とリスクの許容度によって投資信託を選びましょう。

投資信託には元本割れとなるリスクがあります

  • 投資信託は、金融機関の預金ではありません。したがって当行が元本を保証する商品ではありません。また、預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は、保険契約ではありません。したがって保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 当行は、投資信託の販売会社であり、投資信託の設定および運用は各委託会社が行います。
  • 当行で購入した投資信託は、投資者保護基金の補償対象ではありません。
  • 投資信託は、株式・公社債・REIT等値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、お客さまのお受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等(株式・公社債・REIT等)の価格は、株式指標・金利・為替・相場・その有価証券等の発行者の信用状況の変化等を原因とした変動をします。
  • 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接にお客さまにご負担いただく費用には下記のものがあります。
    お申込み時に直接ご負担いただく費用 購入手数料(申込口数、金額等に応じ、基準価額に対して最大3.3%(税込み))
    運用期間中に間接的にご負担いただく費用 信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.42%(税込み))
    換金時に直接ご負担いただく費用 信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
    その他にご負担いただく費用 監査費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等

    その他ご負担いただく費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。詳しくは、契約締結前交付書面および投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

  • 当資料は、当行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • 投資信託をご購入の際は、必ず目論見書および目論見書補完書面を十分にお読みください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、名古屋銀行の本支店の窓口にて用意しております。

詳しくは、投資信託取扱店(東京支店、ローンセンターを除く全店)の窓口へご相談ください。

店舗・ATM

商号 株式会社 名古屋銀行
登録金融機関 東海財務局長(登金)第19号
加入協会 日本証券業協会

株式会社 名古屋銀行

閉じる

預金とは仕組みが異なります

  投資信託 円預金
元本の保証 元本は保証されていません。 元本は保証されています。
利息(収益分配金)

運用状況によって受取る金額 (収益分配金)は変化します。

収益分配金が出ない場合もあります。

あらかじめ決められた利率に基づく 金額を受取れます。
預金保険の適用 対象外です。

対象です。

※1金融機関、1預金者あたり1,000万円までとその利息が保護されます。ただし、預金保険制度により全額が保護される「決済性預金」は他の預金とは別に 保護されます。

リスクとリターンは投資対象により異なります

リスク(収益の振れ幅)とリターン(収益)が発生する投資信託の性質をしっかりと理解することは、投資信託をはじめる方にとって大切なことです。

投資信託の主なリスク

投資信託は国内外の株式・債券・リートなどで運用しているため、株価や債券価格の変動、為替変動などにより運用実績が変動します。 主なリスクとして価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク・その他(流動性等)のリスクなどがあります。

主なリスク リスクの内容
価格変動リスク 組み入れる株式や債券等の価格(市場)変動により、投資元本を割り込むリスク
為替変動リスク 外貨建証券を組み入れる投資信託の場合、為替の変動により投資元本を割り込むリスク
信用リスク 組み入れる株式や債券等の発行体の経営・財務状況等により投資元本を割り込むリスク
その他(流動性等) のリスク 投資信託の組み入れ資産が現金化できない、その他の不測の事態が発生した場合、投資元本を割り込むリスク

上記の主なリスクは一般的なリスク要因を記載したものであり、投資信託のもつすべてのリスクを網羅するものではありません。各投資信託におけるリスクの詳細については最新の「契約締結前交付書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」にてご確認ください。

リスク許容度に合った投資対象を選びましょう

リスクの大小は一般的な傾向です。実際に投資した場合と異なることがあります。

名古屋銀行で取扱う投資信託

ご購入に関する注意事項

投資信託には元本割れとなるリスクがあります

  • 投資信託は、金融機関の預金ではありません。したがって当行が元本を保証する商品ではありません。また、預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は、保険契約ではありません。したがって保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 当行は、投資信託の販売会社であり、投資信託の設定および運用は各委託会社が行います。
  • 当行で購入した投資信託は、投資者保護基金の補償対象ではありません。
  • 投資信託は、株式・公社債・REIT等値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、お客さまのお受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等(株式・公社債・REIT等)の価格は、株式指標・金利・為替・相場・その有価証券等の発行者の信用状況の変化等を原因とした変動をします。
  • 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接にお客さまにご負担いただく費用には下記のものがあります。
    お申込み時に直接ご負担いただく費用 購入手数料(申込口数、金額等に応じ、基準価額に対して最大3.3%(税込み))
    運用期間中に間接的にご負担いただく費用 信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.42%(税込み))
    換金時に直接ご負担いただく費用 信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
    その他にご負担いただく費用 監査費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等

    その他ご負担いただく費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。詳しくは、契約締結前交付書面および投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

  • 当資料は、当行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • 投資信託をご購入の際は、必ず目論見書および目論見書補完書面を十分にお読みください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、名古屋銀行の本支店の窓口にて用意しております。

詳しくは、投資信託取扱店(東京支店、ローンセンターを除く全店)の窓口へご相談ください。

店舗・ATM

商号 株式会社 名古屋銀行
登録金融機関 東海財務局長(登金)第19号
加入協会 日本証券業協会

株式会社 名古屋銀行

閉じる