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投資信託・NISA口座 Web開設サービス 来店不要 印鑑不要 名古屋銀行でNISA 少額投資非課税制度 最大1,800万円まで配当・譲渡益が非課税
投資信託には元本割れとなるリスクがあります
  • 投資信託は、金融機関の預金ではありません。したがって当行が元本を保証する商品ではありません。また、預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は、保険契約ではありません。したがって保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
  • 当行は、投資信託の販売会社であり、投資信託の設定及び運用は各委託会社が行います。
  • 当行で購入した投資信託は、投資者保護基金の補償対象ではありません。
  • 投資信託は、株式・公社債・REIT等値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、お客さまのお受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等(株式・公社債・REIT等)の価格は、株式指標・金利・為替・相場・その有価証券等の発行者の信用状況の変化等を原因とした変動をします。
  • 投資信託の運用による利益及び損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接にお客さまにご負担いただく費用には下記のものがあります。
    お申込み時に直接ご負担いただく費用 購入手数料(申込口数、金額等に応じ、基準価額に対して最大3.3%(税込み))
    運用期間中に間接的にご負担いただく費用 信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.42%(税込み))
    換金時に直接ご負担いただく費用 信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)
    その他にご負担いただく費用【注】 監査費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等

    【注】その他ご負担いただく費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。詳しくは、契約締結前交付書面及び投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

  • 当資料は、当行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • 投資信託をご購入の際は、必ず目論見書及び目論見書補完書面を十分にお読みください。
  • 目論見書及び目論見書補完書面は、名古屋銀行の本支店の窓口にて用意しております。

詳しくは、投資信託取扱店(東京支店、ローンセンターを除く全店)の窓口へご相談ください。

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商号 株式会社 名古屋銀行
登録金融機関 東海財務局長(登金)第19号
加入協会 日本証券業協会

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名古屋銀行では投資信託に関する色々な情報を発信しています。

投資信託をはじめるには

投資信託をはじめる際の投資信託口座開設の方法から、ご購入・解約までの流れについてはこちらをご覧ください。

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各金融事業者や
商品の情報を知りたい

お客さまが金融商品を選別する際の参考情報として、各金融事業者・商品を比較していただける「重要情報シート」を公開しております。

重要情報シート
(金融事業者編・個別商品編)
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投資信託ってなに?

投資信託に興味はあるけれど、よく分からない…。そんな方に向けて基礎知識を分かりやすくご紹介します。

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どのファンドがいいの?

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かしこく運用するには?

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職場積立NISA

「職場積立NISA」は、職場積立NISA 契約先企業の役職員さまが給与及び賞与の受取口座などからの拠出により、NISA を活用して投信積立を行う仕組みです。
当行では、専用商品による投信積立をご利用いただけます。

2023年以前のNISA制度

ご購入に関する注意事項

  • 投資信託は、金融機関の預金ではありません。したがって当行が元本を保証する商品ではありません。また、預金保険の対象ではありません。
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  • 当行は、投資信託の販売会社であり、投資信託の設定及び運用は各委託会社が行います。
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  • 投資信託は、株式・公社債・REIT等値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、お客さまのお受取金額が投資元本を下回る場合があります。
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  • 投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接にお客さまにご負担いただく費用には下記のものがあります。
    お申込み時に直接ご負担いただく費用 購入手数料(申込口数、金額等に応じ、基準価額に対して最大3.3%(税込み))
    運用期間中に間接的にご負担いただく費用 信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.42%(税込み))
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  • 投資信託をご購入の際は、必ず目論見書及び目論見書補完書面を十分にお読みください。
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